地デジを見る 受信アンテナと設備改修

地デジのウリ 便利な点は?

地デジのウリは、何か?

 

いままでのアナログ波に替えて、デジタル波を使って配信する事で、ハイビジョンによる高品質な画像やクリアな音声など、今までにない 多彩で便利なサービスを提供できるようになります。

 

2003年12月、全国に先駆けて関東・中京・近畿で放送を開始した地デジは、 2006年12月、全ての都道府県庁所在地で放送されています。 その5年後、2011年7月24日には、アナログ放送を完全に停止する予定なので、地デジに対応していないテレビでは、そのままでは見られなくなります。
電波って、いくらでも周波数を替えれば使えるように思いますが、放送・通信に使う事ができる周波数は、電波法で限られています。
現状は 超過密状態で、これ以上使える周波数はないくらいになっており、今のままのアナログ波では、チャンネルを増やす事もできませんが、デジタル波に替える事で、ずいぶん余裕ができるようです。

 

地デジの便利さを上げてみましょう。

  • 解像度の高いきれいな画質とノイズのないクリアな音声。
  • テレビ画面で番組表が見られ、1週間分の番組情報が検索できる。
  • データ放送が見られるため、ニュースや天気予報、地域情報などが分かる。
  • 簡単に、視聴者参加型クイズやアンケート、投票ができるようになる。
  • 時刻情報により、留守録の時、番組放送時間の延長やズレに対応してくれる。

 

とても、便利になりますね。
では、地デジを見るためには、どうすればいいでしょう?

地デジを見るための テレビ環境と注意点

現在使っているテレビの中には、そのまま地デジで見られるものと、何らかの対応=地デジ対策をしなければいけないものがあります。
普通、地デジ放送を視聴するためには、地デジ対応のテレビ・HDDレコーダー・チューナー、又は ケーブルテレビセットトップボックスが必要となります。

  • 地デジ受信チューナー内蔵のテレビを購入する。
  • 地デジ受信チューナー内蔵のDDレコーダーを購入する。
  • 単体の地デジ対応チューナーを購入し、テレビと接続する。

これらの地デジ対策による対応を、個人個人でとる必要があるのです。

 

地デジ受信チューナー内蔵のテレビは、現在 薄型テレビが主流で、液晶とプラズマの2種類の方式があります。また どちらの方式にも、ハイビジョン画質の解像度の違いにより、ハイビジョン、フルハイビジョンの二つがあります。

 

注意しなければいけないのは、激安で売られている薄型テレビの中には、 BS・110度CSデジタル・チューナーを搭載せず、地上デジタルチューナーのみを備えているものが多いのです。 こんなテレビでは、せっかく便利な機能(視聴者参加型クイズやアンケート)も使えません。

 

また、テレビ自体がハイビジョン画質を再現できる性能を持っていても、きちんと接続しないと、ハイビジョン画質にはなりません。

 

この事を知らなくて、きちんと正しく接続していない人は、せっかくハイビジョン対応のテレビを買ったのに、実際は、従来の画質のままで見ていることになりますよ。
非常にもったいない事です。
中には、コストダウンのため、解像度を落としたチューナーを内蔵するテレビ(ソニーの2004年前後の地上デジタル対応テレビなど)もあるようです。注意してくださいね。

 

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地デジ受信アンテナと 共同設備改修の問題

地デジは UHF帯で放送されるので、アンテナ受信で視聴するためには、 UHFアンテナ(八木・宇田アンテナ)を設置する必要があります。
新規に購入する場合は、地デジ対応のアンテナが勧められますが、実際は 従来のUHFアンテナでも(帯域が合えば)問題なく受信できる確率が高いです。

 

UHF帯のアンテナ受信の問題として、古い家屋やマンションなどでは、共聴設備などが VHFやUHFの一部チャンネルにしか対応していない場合もあり、共同設備改修費用をどうするかが問題となっています。

 

また、名古屋市や福岡市などでは、これまでのアナログ放送とデジタル放送の送信所が大きく離れているので、アンテナの向きを変えなければなりません。 その工事費の負担や、アナログ放送停波の直前になって 地デジアンテナ工事依頼が殺到して、工事業者の人手不足で対応しきれない事態も考えられます。

 

さらに、共同設備改修工事の費用も 1戸当たり数千円から、古い建物では10万円以上かかる場合もあり、年金生活の方々が多く入居している古い団地のケースでは、チューナーなどの購入予算も合わせると多大な費用が掛かるため 地デジに対応できないことも危惧され、お年寄りが楽しみにしているテレビを奪ってしまう事にもなりかねません。

 

経済的に厳しい状態にある人々にも 強制的に出費を強いる事であり、日本の全国民が等しく受けて来た情報伝達や娯楽手段を一部の人から奪う「弱者切り捨て・地デジ難民」が、今後 問題になってくるでしょう。

 

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